ドローン飛行に免許や資格は必要？取得方法は？初心者向け徹底ガイド
本記事では、ドローン操縦に免許、資格は必要なのか、また資格の種類や取得方法などをわかりやすく紹介します。
ドローン講習機関のご案内もしておりますので、ぜひ最後までご覧ください。
この記事でわかること
- 【結論】ドローンの資格は持っていた方がビジネスでは有利
- ドローンの資格取得はドローンスクールの受講がおすすめ
- ドローンの資格が必要なケース、不要なケース
- ドローンの資格は、国家資格と民間資格に分類される
目次
ドローン飛行に免許や資格は必要？
ドローンの操縦に免許は必要なの？
これは初心者の方からよく受ける質問です。
結論から言うと、趣味で飛ばす場合、自動車の運転免許証のような資格は必ずしも必要ではありません。
ただし、業務などビジネスの場でドローンを扱う人たちは、将来的な可能性を考えると資格取得を視野に入れてみることもおすすめです。
現在は空撮業務だけでなく、インフラ点検や、測量などでも広くドローンが使われています。また、将来の物流事業でもドローンは大きく期待されているところです。オートパイロット機能も日々進化をしていますが、やはり安全な運航を行うには現状ではパイロットが欠かせないのです。
パイロットがもつ技術力の目安の一つがドローンの資格となります。
民間資格・無人航空機操縦者技能証明（一等・二等）の違い
2022年12月より、それまで民間資格のみであったドローンパイロットの資格に、国家資格制度が開始されました。国家資格と民間資格の最大の違いは「レベル4飛行」の実現によるもので、これにより一等無人航空機操縦士（一等資格）を持つパイロットは、認証を受けた機体を飛行させる場合に限り、レベル4飛行：「有人地帯での補助者なし目視外飛行」が可能になりました。
ドローン資格の種類と特徴
もう少し具体的にまとめたものをご紹介すると、民間資格は各スクールの特色が強く、内容や費用もスクールによってかなり異なります。
国家資格は一等と二等の種類があり、費用や難易度も変わってくるので、行う業務によってどちらを取得することが最適か見極めることが必要です。
民間資格
- 取得金額が国家資格に比べると安価で初心者にも挑戦しやすい
- 各スクールによって様々な種類の認定資格がある
- 取得費用：管理団体によって異なり10～30万円前後
- 2026年以降、特定飛行の許可・承認申請時に必要な10時間飛行の証明となる効力が失効される可能性がある
国家資格：一等無人航空機操縦者技能証明（一等資格）
- 高度な知識と操縦技術が求められる
- 屋外試験が必須（風などの外的要因を受けやすい）
- 飛行レベル4ができる（認証機体の飛行による）
- 実地試験ではATTIモードでの高度操縦スキルが必須
- 取得費用
経験者：40～50万円前後
初学者：80～100万円前後 - 試験内容：学科試験＋実地試験
国家資格：二等無人航空機操縦者技能証明（二等資格）
- 基本的な操縦技術で取得可能
- 屋内試験場も選択可能
- 飛行申請の免除、一部簡略化
- ATTIモードでは単純な操作のみ求められる
- 取得費用
経験者：10～15万円前後
初学者：25～40万円前後 - 試験内容：学科試験＋基本的な実地試験
ドローン国家資格制度の概要
- 16歳以上を対象とする
- 国家資格制度は2022年12月5日開始
- 技能証明の種類は、一等無人航空機操縦士と二等無人航空機操縦士に分類される
- 限定変更を行うことで、夜間飛行や目視外飛行が可能
- 技能証明の試験は「日本海事協会が行う」
- 登録講習機関での講習を修了すれば、実地試験は免除となる
ドローンの資格取得のメリット
- 飛行申請の一部の手続きが簡略化されたり、資格によっては不要になる。
- 飛行経験を積むためドローンの活用範囲が広がる
- ビジネスにおいては操縦者への信頼が得られる
国家資格の「一等無人航空機操縦者技能証明」を取得すればレベル4飛行も可能（＊第一種機体認証も必要）となるため、様々な業務にドローンを活用することができます。対外的な信頼も厚く、他のパイロットより優位に仕事を任せてもらうことも考えられます。ドローンビジネスに携わる機会を増やすことができるでしょう。
ドローンの資格が必要なケース、不要なケース
ドローンを飛行させるには、資格が必ずしも必要ではありませんが、特定飛行を行う際の飛行申請において、資格を持つ者は申請が不要になる場合があります。
飛行場所や、飛行方法が特定飛行に該当しないかは事前に確認が必要です。
カテゴリーⅠ飛行
特定飛行に該当しないため、民間・国家資格の有無に関わらず飛行許可・承認申請は不要です。
カテゴリーⅡ飛行 [飛行許可・承認申請が必要な飛行]
特定飛行のうち「空港等周辺、150m以上の上空、催し場所上空、危険物輸送及び物件投下に係る飛行並びに総重量25kg以上の無人航空機の飛行」については、立入管理措置を講じた上で、無人航空機操縦士の技能証明や機体認証の有無を問わず、個別に許可・承認を受ける必要があります。
カテゴリーⅡ飛行 [飛行許可・承認申請が不要な飛行]
特定飛行のうち「DID上空、夜間、目視外、人又は物件から30mの距離を取らない飛行であって、飛行させる無人航空機の総重量が25kg未満の場合」については、立入管理措置を講じた上で、無人航空機操縦士の技能証明を受けた者が機体認証を受けた無人航空機を飛行させる場合、飛行マニュアルの作成等無人航空機の飛行の安全を確保するために必要な措置を講じることにより、許可・承認を不要とすることができます。
※夜間での飛行及び目視外での飛行をカテゴリーⅡ（飛行許可・承認申請が不要な飛行）として実施する場合は、技能証明の限定変更が必要となります。
カテゴリーⅢ飛行
レベル4飛行（有人地帯における補助者なし目視外飛行）を含むカテゴリーⅢ飛行は、一等無人航空機操縦士の技能証明を受けた者が第一種機体認証を受けた無人航空機を飛行させる場合であって、飛行の形態に応じたリスク評価結果に基づく飛行マニュアルの作成を含め、運航の管理が適切に行われていることを確認して許可・承認を受けた場合に限ります。
参照元：https://www.mlit.go.jp/koku/koku_fr10_000042.html#flow
ドローンの資格取得方法
- ドローンスクール受講
- 指定された機関で受験
ドローンの資格取得には、国交省から指定されている登録講習機関のスクールで受講し、受験するのが一般的です。自動車の運転免許取得でいう教習所の機関です。民間資格から国家資格へと切り替える際、すでに民間資格を取得している方は「経験者」とされ講習時間も費用も縮小されます。
指定機関でいきなり受験することは、資格取得費用が安価で済み魅力に感じますが、操作技術取得に必要な練習場を自分で探す必要があったり、市街地であるとそもそも飛行させる場所に限りがあり、独学での学習となるためなかなかハードルが高いです。
ドローン資格は、急速に発展する業界への一歩を踏み出すための重要なステップです。
ドローン技術の利活用が広がり、多くの分野で新たな需要が生まれています。
農業、物流、点検、そして映像制作など、さまざまな業務でドローンを活用するために、高い技術と豊富な知識を持った操縦士の存在が求められています。
また、国家資格を保有することは、法令に基づいた安全かつ適切な運用を遵守する証明ともいえます。今後は民間資格に比べ、国家資格はより高い信頼性を持つことになると思われるため、多くのビジネスの場で支持を集めることが期待されます。
ドローンの資格取得におすすめのドローンスクール
ドローンの資格取得を考えているのなら、ドローンスクールで学ぶのがおすすめです。
民間資格は2026年以降、特定飛行の許可・承認申請時に必要な10時間飛行の証明となる効力が失効されると思われます。
これからドローンの資格取得を目指すならば、国家資格の取得を検討してみてはいかがでしょうか。
Sky Seeker Academy（スカイシーカーアカデミー）
スカイシーカーが運営する、Sky Seeker Academy（スカイシーカーアカデミー）は、国土交通省登録講習機関、国土交通省登録管理団体として、現場で実務を経験しているパイロットが講師を行うドローンスクールです。二等国家資格取得にも対応しています。
ドローンビジネスラボラトリー（ディーラボ）
スカイシーカーアカデミーのグループ校でもある、岡山県と茨城県に拠点をもつドローンビジネスラボラトリー（ディーラボ）でも国家資格取得を目指すことが可能です。
ディーラボでは国家資格一等、二等どちらの講習も受講可能です。国家資格開始当初より開校しており、実機を使ったマンツーマンの実地講習が可能で、終了審査も行える飛行場をスクール敷地内に保有しています。
資格取得前後の飛行練習や資格を活かした業務にも
ドローンスクールに通わずに自主練で資格取得を目指したい！または資格を取得したものの実運用するにはもっと経験を積みたい、などドローンを飛ばすには当然ですが機体が必要です。
ドローンは機種にもよりますが、購入するとなるとなかなか高額ですし、お試しで使ってから購入を検討したい、スポットで利用したい、という方には少々ハードルが高いことでしょう。
そこで選択肢のひとつとしてご紹介するのが弊社のレンタルサービスとなります。
必要な時だけ使うことができるだけでなく、利用者はメンテナンスも不要ですし、万一の事故の際の補償も充実しています。高額な産業機の取り扱いもあるので、一時的に業務での利用の際などにぴったりのサービスです。
レンタルのメリット
購入ではなくレンタルサービスをご利用いただくことで、以下のメリットがあります。
初期投資の軽減
購入には高額なコストがかかる一方、レンタルなら初期費用を大幅に抑えられます。短期間の撮影や試験導入に最適です。
保守・管理の手間を軽減
レンタルなら、メンテナンスや修理対応はレンタル業者が行うため、運用に集中できます。
また、保険についてもレンタル業者が加入していますので万が一の墜落事故等でも安心です。
最新機種を柔軟に試せる
次々に最新機種が発表されるドローン業界の中で、レンタルなら手軽に最新機種を試すことが可能です。
短期利用のほか、購入検討のためにもぜひ柔軟にご利用ください。
レンタルのデメリット
デメリットとしては、在庫が流動的で使いたい機材が希望日時で予約できないことがある。天候不良などで予定は変わるもの。必ずしも使いたい日程での利用が約束されない場合があるでしょう。
スカイシーカーレンタルサービスの概要
弊社では、Matrice 4シリーズをはじめとした産業用から空撮用の一般用まで幅広いラインナップを取り揃えたドローンレンタルサービスを運営しております。
弊社レンタルサービスの強みをご紹介いたします。
- 最短1泊2日から利用可能
- ご利用開始日の前日午前中に機材をお届けするので余裕をもって利用可能
- ご利用開始日の3営業日前までキャンセル・日程変更が可能
- 小型機であっても往復送料は弊社負担（8,000円以上のご利用）
ドローン本体のレンタル品の中には、バッテリーや充電器、予備プロペラなど必要なものをオールインワンで同梱発送。別途必要なものをレンタルする必要はほとんどありません。 - バッテリーのみ・カメラのみのレンタルにも対応
まとめ｜資格取得がキャリアアップの鍵に
ドローン業界は急速に成長しており、業務でドローンを使用する際の資格の必要性は一段と高まっています。
特に国家資格制度導入により、操縦士の技術や専門性がより重視されるようになり、安全な運用が期待されています。ドローンを活用した業務を行っている多くの企業が、資格を持つ操縦士を優先的に採用する傾向があり、キャリアアップや安定した雇用を望むなら、資格取得はやはり見据えておいたほうが良いかと思います。
スカイシーカーでは、ドローンを使った業務だけでなく、練習のためにレンタルを活用いただくことも可能ですし、ドローンの資格取得講習も取り扱っております。
ドローンをレンタルして練習や業務で活用したい方、また資格取得に向けた講習受講をご検討の方、ぜひお気軽にお問い合わせください！